賃貸アパートやマンションに住んでいると、既存の玄関の鍵だけでは防犯面に不安を感じ、ドアガードやチェーンロックといった内鍵を追加で設置したいと考えることがあるかもしれません。また、室内のドアにプライバシー確保のための鍵を取り付けたいというニーズもあるでしょう。しかし、賃貸物件において、こうした設備の追加や変更を行う際には、いくつかの重要な注意点があります。最も大切な原則は、「自己判断で勝手に工事を行わない」ということです。賃貸物件は、あくまで大家さんや管理会社から借りているものであり、入居者には「原状回復義務」があります。これは、退去時に部屋を入居時の状態に戻して返還しなければならないという義務です。壁やドアにドリルで穴を開けて新しい内鍵を取り付けた場合、それは「原状回復」の範囲を超えた「故意の毀損」と見なされ、退去時に高額な修繕費用を請求される可能性があります。では、どうすれば良いのでしょうか。答えはシンプルで、「必ず事前に大家さんか管理会社に相談し、許可を得る」ことです。防犯性を高めたいという正当な理由を伝えれば、許可してくれる大家さんも少なくありません。その際には、どのような種類の鍵を、どの場所に取り付けたいのか、そして退去時にはどうするのか（取り外して穴を補修する、あるいはそのまま残置を認めてもらうなど）を具体的に話し合い、書面で承諾を得ておくと、後のトラブルを防ぐことができます。また、既存の内鍵が故障した場合も同様です。例えば、トイレの鍵がかからなくなったり、玄関のサムターンがグラグラしたりといった不具合を発見したら、自分で修理しようとせず、速やかに管理会社に連絡しましょう。経年劣化による故障であれば、多くの場合、大家さんの費用負担で修理または交換してくれます。賃貸物件での快適な暮らしは、大家さんとの良好な信頼関係の上に成り立っています。設備の変更に関するルールを守り、適切なコミュニケーションを取ることが、不要なトラブルを避けるための鍵となるのです。